マイクロソフト、いまだ厳しいVista普及率の問題と格闘中
OSは、コンピュータ上でシステムを稼動するための基本ソフトであるから、それをベースに組んだシステムで企業が業務を行っている以上、その業務に影響が及ぶ可能性のリスクがあるOSの変更が、ユーザーから嫌われるのは、当然のことである。勿論、技術的進化のメリットを享受するために、新たな投資をしてでも新たなOSに変更することも有り得るが、それは、大幅な処理速度の向上が認められ生産性が格段にアップするとか、ある機能を利用するためにどうしても必要とか、何らかの費用対効果が認められる場合か、もしくは、環境が古くて業務に支障が生じるなどの場合が殆どだ。
MSが、数年おきに新しいOSをリリースし、それに合わせて古いOSのサポートを切り、新商品の販売を押し付けることによって、安定的な利益サイクルを得たいというその「気持ち」は分かるが、そのような売り手主導の商売を本気で成功モデルとして考えていること自体に、大きな疑問を持つ。
せめて、メジャーリリースは10年サイクル位にし、その間は完全互換性を保証したマイナーリリースでバージョンアップ対応ならまだわかる。勿論、その間のサポート料金込みで現行の数万円なら高くはないし、その位でようやくLinuxと対抗できるかどうかだろう。
そもそも、これまでもマイクロソフトが幾度となくOS,Officeのバージョンアップをして来た中で、上位互換性を謳っておきながら、製品のバグやバージョン変更で動作しなくなったり、マイクロソフトにどれだけ多くのエンジニアが悩まされてきたことか。その多大な時間と労力をコストに換算したら、本来マイクロソフトは莫大な損害賠償を払わなければならないはずだ。勿論それは免責事項になっているが。
多分、こうした多くの技術担当者の過去の経験が、マイクロソフトに対するトラウマとして、新製品そのものに対する根深い不信感と強い抵抗感に結びついている事実を拭い去らない限り、今の状況の改善に多くの時間を要するだろう。
OSの変更に伴い、どんな費用がどれくらい要するのか？企業の規模に応じて数種類のシュミレーションを行えば、そのパターン化とそれに対する適切なバージョン変更の進め方が見えてくるはずだが、そのような思考をマイクロソフトは持たないのだろうか？むしろ不思議だ？
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